一般財団法人日本ハラスメントカウンセラー協会は、20代〜60代の会社員（正規雇用）を対象に、「ハラスメント意識」に関する調査を実施した。

ネガティブな変化も感じている割合が多い結果に

調査では、ハラスメント意識の高まりによって感じている働き方の変化について聞いた。
中間管理職
その結果、部長・次長級、課長・課長補佐級、係長級の中間管理職層では、「働きにくくなった」「職場が暗くなった」「効率的に仕事ができなくなった」などの回答が多く、ポジティブな変化だけでなく、ネガティブな変化も感じている割合が多い結果になった。

また、ハラスメント経験は半数以上という結果になり、詳しく見ていくと、「パワハラ（パワーハラスメント）（38.3％）」「厳しく叱責された、不当な嫌がらせを受けたなど（ハラスメントに該当するものかは不明）（15.1％）」「セクハラ（セクシャルハラスメント）（10.9％）」などを受けたことがあると示された。

＜調査概要＞
調査概要：「ハラスメント意識」に関する調査
【調査期間】2024年5月2日（木）〜2024年5月7日（火）
【調査方法】リンクアンドパートナーズが提供するPRIZMA（ https://www.prizma-link.com/press ）によるインターネット調査
【調査人数】1,049人
【調査対象】調査回答時に、20代〜60代の会社員（正規雇用）
であると回答したモニター
【調査元】一般財団法人日本ハラスメントカウンセラー協会（ https://www.harassment-counselor.com/ ）
【モニター提供元】PRIZMAリサーチ

　　　　　　　　　　　　（坂土直隆）