20〜30代男女550人に一斉調査。辞めようと思ったきっかけ・決定打は、“業務量の多さ”だった―弁護士法人mamori調べ

弁護士法人mamoriは、全国の20〜30代男女550人を対象に、「退職を決意する“決定打”に関する意識調査」（インターネット調査）を実施した。

それによると、退職を強く意識したきっかけとしては、「業務量の多さ」「給与・待遇」「上司の一言・態度」がほぼ同水準で並んだ。この結果は、退職の理由が単一ではなく、構造的要因と感情的要因が複雑に絡み合っていることを物語っている。


特に注目すべきは、“一言”や“態度”といった人間関係に関わる要素が上位に入っている点。長時間労働や待遇不満は蓄積型のストレスだが、そこに加わる否定的な言葉は、心理的限界を超えさせる引き金になり得える。

同社では、退職の決定打は、数字や条件だけでは測れない「感情の臨界点」にあると言えると、分析している。職場のコミュニケーションの質が、離職率に直結する可能性を示す結果だとしている。

＜調査概要＞
調査概要："退職"に関する意識調査
調査期間：2月18日
調査機関：WEBアンケート（設問選択・記述式）
調査対象：日本全国在住の20〜30代の男女
調査人数：550人

　　　　　　　　　　　　　（坂土直隆）