逆パワハラを受けた課長の6割が離職、休職のリスクに直面―ジェイフィール調べ

株式会社ジェイフィールは、「逆パワハラ」に関する実態調査を実施した。

調査は、逆パワハラが個人の資質や感情の問題だけでなく、構造的・組織的な課題として存在している可能性を示しており、企業にはマネジメント負担の分散（マネジメント・シェアリング）や、部下側の人間的成長を促す「共育型OJT」の導入など、マネジャーを強くする以外の対策の必要性に言及した。

その結果、課長の約4割が逆パワハラを受けたことがあり、そのうち約6割が「休職・離職の引き金になり得る」と感じていることが判明した。


特に、部下が10〜14名の中規模マネジメント層が、最も深刻な影響を受けていることも浮き彫りとなった。

【調査概要】
調査テーマ：逆パワハラ（部下から上司へのハラスメント）の実
　　　　　　態と影響
調査期間：4月18日（金）～4月20日（日）
調査対象：従業員数100名以上の民間企業に勤務する正社員（オ
　　　　　フィスワーカー）
サンプル数：全回答者：5,000名（その内逆パワハラを受けた、
　　　　　　または見たという有効回答者:314件
https://www.j-feel.jp/note/wz0_cuxj3cc/



　　　　　　　　　　　　　（坂土直隆）